スポーツジムの契約解除問題 トラブルの相談は消費者センター?

2020年東京五輪・パラリンピックの影響を受けて、

「空前のフィットネスブーム」が続いていると言われます。

 

その一方で、

スポーツジムの解約をめぐるトラブルが急増しているとか。

 

「半年契約で申し込んだが、仕事の都合で、通えない。」

解約を申し入れたが、半年間は解約できない決まりだから、と解約させてくれない。

 

「サプリメントを強引に売りつけられた」

「無料体験コ―スと書かれていたが、半ば強制的に入会させられた」ケースなどトラブルが相次いでいます。

 

この記事では、こうしたトラブルに巻き込まれないための注意点をご紹介します。

 

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スポーツジムに関する相談は年々増加している

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スポーツジムに関する相談件数は

平成30年度は3789件で、前年度比で見ると、234件増。

21年度(2371件)と比べて約1・6倍増加しています。

 

最も多いのが契約に関する問題

契約する前に、契約期間はどれくらいなのか?

契約期間内に解約すると解約金は発生するのかの確認をして下さい。

 

例えば毎月の利用料金が7000円とします。

これは何ヶ月契約なのか?よく確認してください。

 

契約途中で嫌になって、辞めたくても解約できず、

毎月利用料金を支払うことになってしまいますから。

 

ジム側の言い分は、半年契約でいろいろなサービスの提供が受けられるのだから、

と解約金を支払えということにもなってしまうからです。

 

 

サプリメント購入もトラブルの原因です。

スポーツジムのトレーナーからのアドバイスで購入する場合もあるでしょう。

 

1回きりのお試し無料、あるいは安いからと購入を決めたところ、

このサプリメントは毎日飲むものになっているので”、とまだ残っているのに次のものが届き、やめられないケース。

 

定期コースだったために、契約が継続されて解約の仕方がわからない

購入する際は、十分に解約金や定期コースの契約かどうか、

しっかり確認する必要があります。

 

購入の際に、そういった説明はなくとも、契約書を良く読み、

そのような記載があるかどうか、チェックすることがとくに大切です。

 

スポーツジム の人間関係のトラブル

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契約上のトラブルの他に“人間関係によるトラブル”もあります。

最寄りのスポーツジムは、顔見知りも多いものです。

 

派閥争いや、陰口を言われたり、イジメ同然の嫌がらせなどです。

マナーの悪い人も問題です。

 

使ってもいない場所に荷物を置いて占領し、他の利用者が使えないようにする。

シニア層に多い、デイサービスのような利用をする人もいます。

 

お弁当持参でスポーツジムに行き、夕方までダラダラと過ごす。

マシーンを使用するわけでもないのに、空きスペースを占拠する。

また、シニア層同士の言い争いや、若い人への嫌がらせも多く報告されています。

 

スポーツジム トラブルは消費者センターに相談できるか?

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消費者センターには、相談できる内容とそうでない内容があります。

 

一般的に相談可能なケースとして

・「無料体験コース」と言われ参加したが、終了後にその場で契約書を記入するよう言われた。

・退会を申し出たのに、退会手続きがなされていなかった。

・退会を申し出たが、6ヶ月間契約の規約だから、それ以前に退会ができない。

・6ヶ月間は月会費を納めなければならない。

 

消費者センターの対応は?

▽電話をかけると相談員につないでくれます。

▽相談の詳しい内容を話します。

※相談するために、契約書を準備しておくと良い

▽相談員の方から、今後の対処法をアドバイスしてくれます。

 

スポーツジム に申し出ても、解決できないときに利用するとよいでしょう。

 

スポーツジム インストラクターは口がうまい?

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余談ですが、インストラクターは色々な情報をつかんで

話題にする事が上手いですね。

会員さんにいろいろと話しかけてきます。

 

あまり意味のない話の内容が多いですが、

話かける理由は、もちろん退会を阻止する為です。

世間でよく言う“愛想”です。

無愛想ではこの仕事は務まりません。

 

インストラクターも人間ですから、いろいろな人がいますが、

お客様とのコミュニケーションが、インストラクターの一つの楽しみでもあります。

これはインストラクターに限らず、サービス業に従事する人全般に言えることではないでしょうか?

インストラクターの話が気になる人は、適当に相づちを打ち、聞き流しましょう。

 

まとめ

東京五輪・パラリンピックを前に、盛り上がりを見せる健康市場ですが、

この過熱ぶりは、五輪終了後も続いているのでしょうか?

 

“東京五輪・パラリンピック”バブルに踊らされないように、

しっかりした計画を持ち、健康促進に励みたいものです。

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